NPO概要

名称 認定NPO法人 日本胃がん予知・診断・治療研究機構
理事長 三木 一正
所在地 〒108-0072東京都港区白金1丁目17番2号 白金タワーテラス棟 609号室
電話番号 03-3448-1077
設立年月日 2008年8月26日
認定年月日 2013年5月29日

ごあいさつ

 国立がん研究センター「有効性評価に基づく胃がん検診ガイドライン」2014年度版で、対策型・任意型胃がん検診として、新たに胃内視鏡検査が推奨され、多くの自治体が胃内視鏡検診の導入を検討し始めました。同ガイドラインでは、ペプシノゲン検査とピロリ菌抗体検査を組み合わせた、A・B・(C+D)の3群による胃がんリスク層別化が可能であることも記載されました。NPO設立時の、胃がんリスク層別化検査でリスクに応じた内視鏡検査実施という目標が、8年目にして実現しつつあります。しかし、当初には想定し得なかった問題も浮上しております。
 一つは、胃がんリスク層別化検査での、A群からの胃がん発生(ピロリ菌抗体検査の「陰性高値」問題)です。A群で、ピロリ菌抗体値(EIA法)3以上10未満の場合、ピロリ菌感染既往や現感染が混在している率が高いことが明確になりました。
 また、ピロリ菌抗体検査キットは、従来のEIA法に加え、新しく複数社からLA(ラテックス)法が上市されました。 LA法は安価な上、短時間で、大量検体処理が可能ですが、ただちに胃がんリスク層別化検査で用いるには未解明の点が多く、EIA法と同等に扱うには至っておりません。早急に各検査キットごとのカットオフ値などの設定が不可欠です。
 保険適用によるピロリ菌除菌の普及で「除菌後胃がん」が増えています。除菌後は胃がん有リスクの「E群」に分類し、定期的な内視鏡検査が必要で、これを受診者、医療従事者へ周知徹底することが最も大切です。
 若年者(中・高生)に対するピロリ菌検査、及び除菌療法を公費補助する自治体が増えてきました。ピロリ菌感染による胃粘膜萎縮が胃がん発生のリスクである以上、萎縮が進む前の若い時点で除菌することのメリットは明らかであり、機会を逸してはならないと考えます。胃がん一次予防対策として、疫学的評価に耐える統一した実施体制が待たれます。
 また「胃がんリスク検診」の呼称を、検査目的をわかりやすくするために、がん検診に関わる研究者等で多用されるようになった「リスク層別化」という表現を用い、「胃がんリスク層別化検査」に統一していくことを提案します。
 一難去って更なる多難ですが、皆様のご意見、ご協力を仰ぎながら一つ一つ解決し、胃がん撲滅の道を進んで参ります。引き続きのご支援ご指導をよろしくお願い申し上げます。

2016年9月
三木一正

設立趣旨

「力をあわせて日本の胃がん対策を変革しましょう」
ピロリ菌の発見、内視鏡の進歩によって、胃がんを 克服できる時代がきています。
現在、胃がん検診は死亡率減少効果が証明されている点で、従来のレントゲン検診が奨励されていますが、消化器診療の現場ではすでに内視鏡が主流です。しかし厚生労働省は胃内視鏡検診による胃がん死亡率減少効果が十分には得られていないという理由で、内視鏡検診を推奨していません。胃がんのリスク診断として常識となっているピロリ菌検査も、また、簡便・安全・安価・迅速性と早期胃がんの発見に有効であることが実証されているペプシノゲン法も、同様に推奨されてはおりません。胃がん予防を目的としたピロリ菌の除菌療法も保険適応になっていません。
がん検診は、有効性の証明には大規模な調査と長い時間を要します。もちろん有効性、すなわち検診による死亡率減少効果を証明していくことは大切なことです。しかし、それを待っていては、現在生きている人たちに、医学の進歩の福音がもたらされないのです。
今、多くの自治体では胃がん検診として、逐年のレントゲン検診を続けていますが、特に都市部では受診者の減少、固定化が問題になっています。
胃がんに関しては、日本消化器病学会、日本消化器外科学会、日本がん検診・診断学会、日本胃癌学会、日本消化器内視鏡学会、日本消化器がん検診学会、日本ヘリコバクター学会など、多数の学会において議論の場があります。しかし、学会での議論だけでは、その実りを国民には十分に届けることはできません。
我々は学会と連携し、学会で得られた成果を、現在を生きる人たちに速やかにもたらすことを目的として、「日本胃がん予知・診断・治療研究機構」の設立を決意しました。

「日本胃がん予知・診断・治療研究機構」では、次の4点を日本の胃がん対策として普及させることを目標としています。
1) ピロリ菌検査とペプシノゲン法による胃がんハイリスク検診を普及させる。
2) リスクに応じた胃がん内視鏡検診を普及させる。
3) ピロリ菌感染者に対する適切な除菌療法を普及させる。
4) 検診で発見される早期胃がんに対する内視鏡治療を普及させる。

そしてこれらの手法は、胃がん検診の行われていない海外からも注目されており、国際的な普及にも貢献したいと思っています。
我々は「日本胃がん予知・診断・治療研究機構」を通じて、胃がん診療の進歩の恩恵を速やかに国民に、そして世界にもたらすべく、情報発信し、関係省庁や自治体、団体に働きかけて参ります。
一人でも多くの方々に、「日本胃がん予知・診断・治療研究機構」の趣旨にご賛同いただけることを心より願っています。

2008年8月
三木一正

認定NPO法人になりました!

先般、東京都知事へ「認定特定非営利活動法人としての認定を受けるための申請」を行ないましたところ、平成25年5月29日、「認定特定非営利活動法人として認定した旨の通知書」を受領いたしました。これもひとえに皆さま方のご支援の賜物と、心より感謝申し上げます。

当法人は、わが国の胃がん対策に寄与することを目的に活動して参りました。この度の認定を機に、さらなる活動を実施していく所存です。今後とも、多くの皆さまのご理解と温かいご支援を宜しくお願い申し上げます。なお、皆様からのご支援の寄附金につきましては、当法人が認定を受けたことにより、平成25年5月29日以降、税務上の取り扱いが変わります。

※寄附金の税務上の取り扱いについてはこちらをご覧ください。

入会のご案内

ご入会をご希望される方は下記のボタンから申請書を表示・印刷し、必要事項をご記入の上、お手数ですがFAXにてお送りください。

個人会員、または法人会員のいずれかでご入会いただくことができます。

個人会員1口3,000円 法人会員1口30,000円

主な活動

  1. 機関紙(年6回発行を予定)を発行し、会員や全国の医療機関、検診団体、各自治体に 胃がんリスク層別化検査を軸とした胃がん対策の企画・提案
  2. 出版事業やホームページを通じての国内外の医療機関、医師、研究者への情報発信
  3. 学術講演会、シンポジウム等の企画・実施
  4. 一般市民向けの啓発広報活動
  5. 研究者への助成事業の実施
  6. その他

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