NPO概要

名称 NPO法人 日本胃がん予知・診断・治療研究機構
理事長 三木 一正
所在地 〒108-0072東京都港区白金1丁目17番2号
白金タワーテラス棟 609号室
電話番号 03-3448-1077
設立年月日 2008年8月26日
第1回認定年月日 2013年5月29日
第2回再認定年月日 2018年11月14日

ごあいさつ

 国立がん研究センターの政策提言である「有効性評価に基づく胃がん検診ガイドライン」2014年度版で、対策型・任意型胃がん検診として、新たに胃内視鏡検査が推奨され、多くの自治体が胃内視鏡検診の導入を検討し始めました。同ガイドラインでは、ペプシノゲン検査とピロリ菌抗体検査を組み合わせた、A・B・(C+D)の3群による胃がんリスク層別化が可能であることも記載されました。NPO設立時の、胃がんリスク層別化検診(ABC検診)でリスクに応じた内視鏡検査実施という目標が実現しつつあります。
 ピロリ菌抗体検査キットは、従来のEIA法に加え、3社からLA(ラテックス)キットが上市されました。LA法は安価で簡便な上、短時間で大量検体処理が可能です。今後、このLA法へ急速に移行すると考えられます。2019年(令和元年)5月1日から、当認定NPOとしては、添付文書通りのカットオフ値で使用できるLA法を推奨しております。(※当NPOの機関紙 第58号参照)
 保険適用によるピロリ菌除菌の普及で「除菌後胃がん」が増えています。除菌後は胃がん有リスクの「E群」に分類し、定期的な内視鏡検査が必要で、これを受診者、医療従事者へ周知徹底することが最も大切です。また、若年者(中・高生)に対するピロリ菌検査、及び除菌療法を公費補助する自治体が増えてきました。ピロリ菌感染による胃粘膜萎縮が胃がん発生のリスクである以上、萎縮が進む前の若い時点で除菌することのメリットは明らかであり、機会を逸してはならないと考えます。胃がん一次予防対策として、疫学的評価に耐える統一した実施体制が待たれます。
 今後は、「胃がんリスク検診」の呼称を、検査目的をわかりやすくするために、がん検診に関わる研究者等で多用されるようになった「リスク層別化」という表現を用い、「胃がんリスク層別化検診(ABC検診)」に統一していくことを提案します。
 皆様のご意見、ご協力を仰ぎながら胃がん撲滅の道を進んで参ります。引き続きのご支援ご指導をよろしくお願い申し上げます。

2019年6月
三木一正

設立趣旨(2008年8月)

「力をあわせて日本の胃がん対策を変革しましょう」
ピロリ菌の発見、内視鏡の進歩によって、胃がんを 克服できる時代がきています。
現在、胃がん検診は死亡率減少効果が証明されている点で、従来のレントゲン検診が奨励されていますが、消化器診療の現場ではすでに内視鏡が主流です。しかし厚生労働省は胃内視鏡検診による胃がん死亡率減少効果が十分には得られていないという理由で、内視鏡検診を推奨していません。胃がんのリスク診断として常識となっているピロリ菌検査も、また、簡便・安全・安価・迅速性と早期胃がんの発見に有効であることが実証されているペプシノゲン法も、同様に推奨されてはおりません。胃がん予防を目的としたピロリ菌の除菌療法も保険適応になっていません。
がん検診は、有効性の証明には大規模な調査と長い時間を要します。もちろん有効性、すなわち検診による死亡率減少効果を証明していくことは大切なことです。しかし、それを待っていては、現在生きている人たちに、医学の進歩の福音がもたらされないのです。
今、多くの自治体では胃がん検診として、逐年のレントゲン検診を続けていますが、特に都市部では受診者の減少、固定化が問題になっています。
胃がんに関しては、日本消化器病学会、日本消化器外科学会、日本がん検診・診断学会、日本胃癌学会、日本消化器内視鏡学会、日本消化器がん検診学会、日本ヘリコバクター学会など、多数の学会において議論の場があります。しかし、学会での議論だけでは、その実りを国民には十分に届けることはできません。
我々は学会と連携し、学会で得られた成果を、現在を生きる人たちに速やかにもたらすことを目的として、「日本胃がん予知・診断・治療研究機構」の設立を決意しました。

「日本胃がん予知・診断・治療研究機構」では、次の4点を日本の胃がん対策として普及させることを目標としています。
1) ピロリ菌検査とペプシノゲン法による胃がんハイリスク検診を普及させる。
2) リスクに応じた胃がん内視鏡検診を普及させる。
3) ピロリ菌感染者に対する適切な除菌療法を普及させる。
4) 検診で発見される早期胃がんに対する内視鏡治療を普及させる。

そしてこれらの手法は、胃がん検診の行われていない海外からも注目されており、国際的な普及にも貢献したいと思っています。
我々は「日本胃がん予知・診断・治療研究機構」を通じて、胃がん診療の進歩の恩恵を速やかに国民に、そして世界にもたらすべく、情報発信し、関係省庁や自治体、団体に働きかけて参ります。
一人でも多くの方々に、「日本胃がん予知・診断・治療研究機構」の趣旨にご賛同いただけることを心より願っています。

三木一正

2013年5月から認定NPOとして活動、現在3回目の申請準備中!

2013年、東京都知事へ「認定特定非営利活動法人としての認定を受けるための申請」を行い、「認定特定非営利活動法人として認定した旨の通知書」を受領、そして2018年11月14日に再認定され、2023年5月28日までの10年間、認定NPOとしてわが国の胃がん対策に寄与することを目的に活動して参りました。ただいま、1日でも早く3回目の認定を受けるために申請手続きを進めているところです。引き続き、多くの皆さまのご理解と温かいご支援を宜しくお願い申し上げます。

入会のご案内

ご入会をご希望される方は下記のボタンから申請書を表示・印刷し、必要事項をご記入の上、お手数ですがFAXにてお送りください。

個人会員、または法人会員のいずれかでご入会いただくことができます。

個人会員1口3,000円 法人会員1口30,000円

主な活動

  1. 胃がんに関するシンポジウムや講演会の開催事業
  2. 胃がんに関する教育研修事業
  3. 胃がんに関する広報、啓発事業
  4. 胃がんに関する調査研究事業
  5. 胃がんに関する学術団体との連絡及び提携事業
  6. 胃がんに関する機関紙及び研究報告書の発行事業

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